学究社（9769）は買い？5基準◎4つでも100株で止める理由【導学の学者】

当ブログの5つの基準で、初めて◎が4つついた銘柄です。

自己資本比率65.0%、営業利益率22.22%、ROE22.62%、配当利回り4.82%。これまで扱ってきたENEOS、ブリヂストン、ホンダのどれよりも高い評価になりました。

それでもマロサは100株しか持っていません。今のところ買い増しも予定していません。

理由は株価ではありません。この記事の本題はそこです。基準を満たしている銘柄を、あえて増やさない理由を書きます。

今回マロナが担うジョブは「導学の学者」。前線には立たず、学びを導いて稼ぐ職です。

マロナ

「こんにちはマロナです、この銘柄は剣も盾も持っていません。それでも収益性は、これまでのどの銘柄より高いんです」

結論｜シリーズ最高評価、それでも100株のまま

• 株価は2,633円（2026年8月27日終値）、年間配当予想は127円、配当利回りは4.82%
• 5基準の判定は◎4つ・○1つ。当ブログで扱った銘柄の中で最高評価です
• マロサの取得単価は2,363円で100株。含み益率は+11.4%、取得単価ベースの利回りは5.37%
• それでも買い増しません。200株にすると優待込みの総合利回りが下がるからです
• 優待はデジタルギフト1,000円相当。継続保有条件があり、マロサは2027年3月に初めて受け取ります

これまでの記事は「良い会社だが株価が高いので待つ」という結論でした。今回は逆です。株価は条件を満たしているのに、あえて増やさない。その理由が、この記事でいちばん伝えたいことです。

学究社はどんな会社か｜都立高校受験に強い進学塾ena

学究社（9769）は、進学塾「ena」を運営する教育企業です。東京都を中心に校舎を展開し、特に都立高校・都立中高一貫校の受験に強みを持っています。海外では北米やヨーロッパで邦人子女向けの私塾も運営しています。

時価総額289億円は、これまで扱ってきた銘柄と比べると桁が違います。ENEOSが3兆6,528億円、ブリヂストンが5兆5,082億円、ホンダが7兆9,463億円でした。学究社はホンダの約275分の1です。

小さい会社を持つ意味は、この記事の後半でも触れます。

当ブログ5つの基準で判定｜◎4つ・○1つでシリーズ最高

3部作で扱った3社と並べると、差がはっきりします。

※各社の数値は当ブログの各記事の公開時点のものです。基準日が異なるため、比較は目安としてご覧ください。

営業利益率22.22%は、ブリヂストンの12.1%の約2倍、ENEOSの3.97%の約5.6倍です。ここまで収益性の高い銘柄は、当ブログでは初めてです。

営業利益率22.22%の理由｜製造業ほど大規模な生産設備を必要としない商売

2014年3月期の12.71%から、2026年3月期の22.22%へ。12年で約10ポイント改善しています。年度によって上下はありますが、長期で見れば収益性は大きく向上しています。

塾という業態には、製油所も工場も必要ありません。教室と講師、そして教える中身があれば成立します。売るものが「知識」なので、原材料費も為替の影響も小さいのです。

ENEOSは原油価格に、ブリヂストンはゴム価格と物流費に、ホンダは為替に利益を左右されていました。学究社にはそれがありません。同じ「高配当株」でも、利益の作り方がまったく違います。

ROEが下がっているのに、実は良い話です

ROEは2017年3月期の35.12%をピークに、2026年3月期は22.62%まで下がっています。グラフだけ見ると「収益性が悪化している」と読みたくなります。

しかし営業利益率は同じ期間に上がっています。稼ぐ力は落ちていないのに、ROEだけが下がっている。この矛盾には答えがあります。

2026年3月期末の自己資本比率は65.0%で、前期末の60.3%から上昇しました。純資産は前期末比11.4%増の81.74億円、総資産も3.4%増の125.66億円となり、主な増加要因は現金及び預金の増加です。負債は8.9%減っています。

ROEは「利益 ÷ 自己資本」です。自己資本が厚くなれば、利益が同じでもROEは下がります。つまりこのROE低下は、財務が健全になった裏返しです。

マロナ「ROEが下がったら悪化、とは限りません。分母が増えたのか、分子が減ったのか。そこを分けて読むと、同じ数字が逆の意味になります」

これは学究社だけの話ではありません。どの銘柄でも使える読み方です。ROEが下がった時は、まず自己資本比率を確認してみてください。

配当は12年で3.2倍、ただし「連続増配」ではありません

12年で40円から127円へ、約3.2倍です。そしてこの間一度も減配していません。

ただし正確に書きます。「連続増配」ではありません。 2016年から2020年までの5年間は60円で据え置き、2023年と2024年も87円で止まっています。当ブログで扱ったKDDIのような25期連続増配とは性質が違います。

「減配なし」と「連続増配」は別のものです。ここを混ぜて書く記事は少なくないので、ご自身で銘柄を見るときも区別してみてください。

【株式分割についての注記】学究社は2015年4月1日付で、普通株式1株を2株に分割しています。上記のグラフと表は、比較できるように分割前の期間を分割後ベースに換算しています。実際の配当金額は同社のIR資料でご確認ください。

直近の103円から127円への+24円という増配幅は、この12年で最大です。2027年3月期の通期予想は売上高146.56億円（前期比12.1%増）、営業利益32.35億円（同11.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益21.86億円（同18.3%増）で、利益の伸びが売上の伸びを上回る計画になっています。増配の裏づけはここにあります。

第1四半期は赤字です｜でも慌てる必要はありません

ここは知っておくと役に立つ話です。

2026年8月13日に発表された2027年3月期第1四半期（4月〜6月）は、売上高23億7,000万円（前年同期比2.9%減）、純損益3,700万円の赤字でした。経常損益も1,200万円の赤字です。

「基準を満たしている優良銘柄なのに赤字？」と思われたかもしれません。ここに塾業態の特徴があります。

塾の4〜6月は、そもそも稼げない時期です

塾の収益は夏期講習・冬期講習・直前講習に集中します。4月から6月は新年度が始まったばかりで、講習の売上がほとんど立ちません。一方で校舎の家賃や講師の人件費は毎月かかります。

つまり第1四半期の赤字は、季節性による構造的なものです。ホンダの赤字とはまったく意味が違います。ホンダは通期で4,239億円の損失を出しましたが、学究社は通期では営業利益32.35億円を見込んでいます。

そして中身を見ると改善しています。前年同期は6,600万円の赤字でしたから、赤字幅は縮小しました。校舎の統廃合による費用削減と、前年同期にあった大型減損損失の縮小が効いています。通期予想も増収増益のまま据え置かれています。

マロナ「四半期の赤字を見て慌てる前に、その業種がいつ稼ぐのかを確かめる。季節性を知っているだけで、無駄に売らずに済むことがあります」

ただし売上減の理由は、季節性ではありません

売上高が2.9%減った理由は別にあります。私立高校の授業料支援が拡充されたことによる生徒数の減少です。

これは学究社にとって重い話です。同社の強みは都立高校・都立中高一貫校の受験対策にあります。私立高校の学費負担が軽くなれば、「都立を目指す」という前提そのものが揺らぎます。

会社もこれに対応しており、中期経営計画では都立中・都立高に加えて私立中・私立高への対応強化を進める方針を示しています。2027年3月期の増収予想12.1%は、この体制整備を前提としたものです。

この変化にうまく適応できるかどうかが、この銘柄の最大の分かれ目になります。

株主優待｜デジタルギフト1,000円、ただし条件があります

学究社の優待は、2026年3月権利分からQUOカードがデジタルギフトに変更されました。優待の価額は1,000円相当で変わっていません。

デジタルギフトは、Amazonギフトカード、PayPayマネーライト、dポイント、楽天ポイントギフトなど複数の交換先から選べる形式です。使い道を自分で選べるぶん、QUOカードより自由度は上がったと言えます。

継続保有条件に注意してください

この優待には継続保有1年以上の条件があります。3月末の株主名簿だけでなく、その前年の3月末・9月末にも同一の株主番号で記載されている必要があります。

つまり3月に慌てて買っても、翌年の3月にはもらえません。優待株を買うときに最も多い勘違いがここです。

マロサも同じ状況です。 現時点で条件を満たしていないため、優待を受け取れるのは2027年3月になります。まだ一度も受け取っていません。届いたら、またこのブログで紹介します。

優待の詳細な条件は変更される場合があります。購入前に必ず同社のIR情報でご確認ください。

マロサの保有状況｜取得単価2,363円、100株のみ

ここからが本題です。

なぜ買い増さないのか｜株数を増やすと総合利回りが下がります

利回り4.82%は当ブログの基準3.5%を大きく超えています。含み益も出ています。財務は◎4つ。数字だけ見れば、買い増したくなる銘柄です。

それでも100株のままにしています。理由を数字で示します。

※株価2,633円・年間配当127円で計算。優待は100株以上で1,000円相当の定額です。

優待は「100株以上で1,000円分」という定額です。株数を増やしても優待は増えません。だから投資額が増えるほど優待利回りは薄まります。

200株にすると総合利回りは5.20%から5.01%へ下がります。買い増した瞬間に、条件が悪くなるのです。

同じ52万円なら、別の優待株を100株買います

ここがマロサの考え方の核心です。

学究社を200株にすると52万円で優待1つ。ところが学究社100株＋別の優待株100株にすれば、同じ52万円で優待が2つになります。

マロサが73銘柄を保有しているのは、単に分散したいからではありません。優待がもらえる最小単元で数を増やし、優待込みの利回りを最大化するという設計です。

ただし、すべての銘柄をこの方針で持っているわけではありません。2つの軸で使い分けています。

ENEOSは1,130円・970円、ブリヂストンは3,571円・3,125円、ホンダは1,680円という買い増しラインを決めています。いずれも増配が期待できる銘柄だからです。

学究社は増配しているのに、なぜ単元を積まないのか

ここで矛盾に気づかれたかもしれません。学究社は12年で3.2倍の増配です。直近も103円から127円へ増えています。増配期待は十分にある銘柄です。ルールに従えば買い増し対象になります。

それでも積まない理由は、業種のリスクです。

塾は少子化という長期の逆風を構造的に抱えています。加えて今回の決算で明らかになったように、私立高校の授業料支援拡充という制度変更で、すぐに生徒数が減りました。会社の努力とは別の力で売上が動く業種です。

財務が◎4つでも、この構造は変わりません。数字が良いことと、比重を大きくしていいことは別だと考えています。

そしてもう一つ、100株を維持することには積極的な意味もあります。学究社の優待は継続保有が条件なので、動かさないこと自体が条件を満たす行為です。さらに増配が続けば、1株も買い足さなくても取得利回りは上がっていきます。取得単価2,363円に対して、配当が127円で5.37%。仮に150円まで増配すれば6.35%になります。

買い増しで攻めるのではなく、時間で攻める銘柄だと考えています。

なぜ「導学の学者」なのか｜知識だけで22%稼ぐ職

当ブログでは銘柄ごとにRPGのジョブを当てています。ENEOSは炎脈の守護者、ブリヂストンは機動装具師、ホンダは竜騎士。学究社に与えたのは「導学の学者」です。

1つめ、武器を持たないから。 製油所もタイヤ工場もエンジンも必要ありません。学究社が売っているのは知識と教え方だけです。それで営業利益率22.22%を出しています。装備なしで最高効率という、学者らしい戦い方です。

2つめ、借金をしないから。 自己資本比率65.0%は、当ブログで扱った銘柄で最高水準です。負債は前期末比8.9%減、現金は増えています。身軽であることが学者の条件です。

3つめ、人を育てる職だから。 当ブログには「金融投資」と「人的投資」の2つのカテゴリがあります。学究社は人的投資を事業にしている会社です。子どもの学力に投資する会社に、マロサが投資している。この二重構造が、このブログのテーマそのものと重なります。

大賢者（NTT）や星導の賢者（KDDI）が知を持つ者なら、導学の学者は知を人に渡し、進む道を示す者です。「導学」とは、学びを導くという意味を込めた呼び名です。

マロサ×マロナ対談｜「基準を満たしすぎている銘柄との付き合い方」

マロサ： 5基準で◎が4つ。これまでで一番いい判定なのに、100株のままというのは少し変な感じがしますね。

マロナ： 変ではありません。むしろ基準は「買ってよいか」を判定するもので、「いくら買うか」は別の問題です。二つを混ぜると、良い銘柄に資金が集中してしまいます。

マロサ： 200株にすると総合利回りが5.20%から5.01%に下がる、という計算には自分でも驚きました。

マロナ： 優待が定額だからです。金額が固定されているものは、投資額が増えるほど効率が落ちます。優待株を選ぶときに株数別の表を作ると、この落ち方が見えます。100株で止める判断が、感覚ではなく計算になります。

マロサ： 財務が◎4つでも業種リスクは消えない、というのが正直な気持ちです。

マロナ： そこは大切な区別です。今回の決算では、私立高校の授業料支援が拡充されたことで生徒数が減りました。会社が何か失敗したわけではないのに、売上が減っています。制度で業績が動く業種は、財務の強さでは守りきれません。

マロサ： 第1四半期が赤字だったのも、最初は驚きました。

マロナ： 塾は夏期講習と冬期講習で稼ぐ業態です。4月から6月は費用だけがかかる時期なので、この赤字は季節性です。しかも前年の6,600万円から3,700万円へ赤字幅は縮まっています。四半期の数字を見るときは、その業種がいつ稼ぐのかを先に確かめたいですね。

マロサ： ROEが35%から22%まで下がっているのは、気にしなくていいのでしょうか。

マロナ： 自己資本比率が60.3%から65.0%に上がっていますから、分母が増えたことによる低下です。営業利益率は逆に上がっています。同じROE低下でも、利益が減ったのか資本が増えたのかで意味は正反対になります。

マロサ： 売るとしたらどんな時になりますか。

マロナ： 私立対応への転換がうまくいかず、生徒数の減少が営業利益率にまで及んだ時ですね。今は22.22%という高い水準があるので、そこが削れ始めたら要注意です。株価が下がった時ではなく、稼ぎ方が壊れた時が判断のタイミングです。

マロサ： 優待はまだ一度も受け取っていません。少し待たされますね。

マロナ： 継続保有条件がありますから、2027年3月まで待つことになります。でもその待ち時間も配当は入り続けます。取得単価2,363円に対して5.37%です。焦らず待てる人が、時間を味方につけられます。

「買うか買わないかの前に、いくら買うか。この問いを持っているだけで、ポートフォリオはずいぶん変わります」

弱点・リスク｜5つの注意点

1. 制度変更で売上が動きます

第1四半期の売上減は、私立高校の授業料支援拡充によるものでした。都立志向を前提とした事業モデルなので、教育政策の変更が直接業績に響きます。会社の努力では制御できないリスクです。

2. 少子化という長期の逆風

生徒の数そのものが減っていく業種です。校舎の統廃合による費用削減は進んでいますが、これは縮小への対応でもあります。市場が広がる話ではないという前提は必要です。

3. 時価総額289億円という規模

ホンダの約275分の1の規模です。小型株は値動きが荒くなりやすく、流動性も低い傾向があります。1つの悪材料で株価が大きく動く可能性は、大型株より高いと考えておくべきです。

4. 「連続増配」ではありません

12年間減配はしていませんが、5年間の据え置き期間があります。毎年増配することを前提にすると、据え置きの年に期待外れと感じるかもしれません。

5. 優待は1,000円相当で、条件も厳しめです

継続保有1年以上が必要で、金額も1,000円相当です。優待を目的に買う銘柄ではありません。総合利回り5.20%のうち、優待が担っているのは0.38%だけです。この銘柄の主役は配当です。

まとめ｜基準を満たすことと、比重を増やすことは別

学究社（9769）は、自己資本比率65.0%、営業利益率22.22%、ROE22.62%、配当利回り4.82%。当ブログの5基準で◎4つという、シリーズ最高評価の銘柄です。

それでもマロサは100株のままです。株価が高いからではありません。200株にすると総合利回りが5.20%から5.01%へ下がるから、そして塾業態が制度と人口という2つの外部要因を抱えているからです。

この記事でいちばん持ち帰っていただきたいのは、次の一点です。

「買ってよい銘柄か」と「いくら買うか」は、別の問いです。

5つの基準は前者を判定します。後者を決めるのは、優待の設計とポートフォリオ全体のバランスです。良い銘柄を見つけたら全力で買う、という発想だと優待の効率もリスクの分散も同時に失います。

取得単価2,363円に対して配当127円で5.37%。優待は2027年3月に初めて受け取ります。1株も買い足さないまま、増配と時間だけで利回りが育っていく。導学の学者は、焦らずに学ぶ職です。

マロナ「知識は力、継続は自由。この銘柄は、その両方を事業にしている会社ですね」

免責事項

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。記載した数値は2026年8月27日時点で確認できる公開情報および同社IR資料にもとづいていますが、正確性を保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。株主優待の内容・条件は変更される場合があります。投資判断は必ずご自身の責任で行い、最新の情報は各社のIR資料および証券会社の情報でご確認ください。

なお、本記事に登場する「マロナ」は当ブログ独自のキャラクターであり、実在の企業・団体の公式キャラクターではありません。企業ロゴ・商標は使用していません。

マロサ

サラリーマン投資家

2011年から株式投資を始めたサラリーマン投資家です。 これまで相場の上げ下げを経験しながら、失敗も含め多くの学びを得てきました。 「人生とは投資の連続である」という考えのもと、 お金の投資だけでなく、時間・経験・挑戦といった “人生の投資” についても考えながら、これから資産形成を始める方に少しでも役立つ情報を発信していきます。